【2004年08月23日】

■　１　■

地球温暖化のために、トスカーナ・ワインが飲めなくなる？

アメリカ南オレゴン大学の研究によると、地球温暖化の影響で今後50年以内に、イタリアを代表するワイン「キャンティ・クラシコ」などのトスカーナ・ワインが飲めなくなる恐れがあると分かった。これは、気象変動により、味や収量が悪化し、回復不能の打撃を受けるというもの。この研究結果は、イタリア・フィレンツェで開催されている万国地質学会で発表された。研究チームは、トスカーナ地方など世界のワイン主産地27か所の1950〜1999年までの気温変化と、ワインの収量や当たり年との関係を分析、今後の気温変化の予測から将来のワイン収量などを推測した。その結果、50年後に平均気温が約２度上昇するとみられるトスカーナ地方では、今後、次第に夏季の熱波や乾燥が強まるうえ、断続的な豪雨に見舞われる頻度が増え、キャンティに使用される黒ブドウ品種サンジョベーゼの生育に影響するという。そのため、糖分の含有量や香り、耐病性まで変わり、ワインをつくっても今のキャンティとは別物になってしまうと推定している。研究グループは「このままの変化が進むと、温度条件で見た50年後のキャンティの適地は、はるか北のドイツに移動、同様にシャンパーニュやボルドーの適地もイギリス南部に移動することになる」と警告している。トスカーナ地方のワインは、山の高低が作り出す地域ごとの小さな気候変化が独特の風味を作り出しているといわれている。ワインの出来には、気候だけでなく、この地域特有の地質も大きくかかわっているため、産地を北に移動させたとしても、同じ品質のキャンティは再現できないという。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報
http://www.yomiuri.co.jp/

■　２　■

アメリカ政権が、人間活動による温暖化を認める報告書を議会に提出

ブッシュ政権が「過去約50年に北アメリカで観測された温度の上昇傾向は、人間の活動によって排出された二酸化炭素など温室効果ガスが原因だ」と認める内容の報告書を、連邦議会に提出していたことが明らかになった。「地球温暖化の原因が人間活動であるかは科学的に未解明」としてきたブッシュ政権。その従来からの主張とは異なるもので、温暖化の科学的事実をようやく認めた形となった。しかし、ホワイトハウス当局者はロイター通信に「政権の姿勢に変更はない」と説明、温暖化防止政策が変わらないことを強調している。報告書は、政府資金で実施された気候変動に関する研究の最新の成果などをまとめたもので、1950〜1999年の北アメリカの気温上昇について調査した。また、報告書では、1900〜1949年の気温上昇は「自然の変動の範囲」としている。報告書では、このほか従来は二酸化炭素が増加すると収穫が増えるといわれた農作物栽培についても、ある種の雑草の成長を促進し、農業に悪影響を及ぼす恐れもあるとの研究結果も紹介している。
ニュースソース：共同通信ニュース速報
http://www.kyodo.co.jp/

■　３　■

分別収集のペットボトル21万トン、回収率は約50％

環境省は、容器包装リサイクル法に基づき、全国の市町村が2003年度に分別収集したペットボトルの回収率を発表した。それによると、全国の約92％にあたる2891市町村がペットボトルの回収を実施し、その総量は21万1753トンで、回収率は48.5％、対前年度比2.9％増だった。また、2000年度から始まったペットボトル以外の分別収集でも、プラスチック製容器包装が1.4倍、紙包装が1.3倍と分別収集量が増えている。環境省は「制度は浸透してきているが、プラスチック製容器包装は分別収集実施市町村数がまだ６割に達しておらず、今後収集率アップに取り組みたい」としている。
ニュースソース：毎日新聞ニュース速報
http://www.mainichi.co.jp/

■　４　■

大手自動車会社が水素自動車の開発を始める

環境省は、水素燃料で走るトラックの実用レベル開発に取り組む方針を決めた。これは、提案公募型で研究開発を進めるもので、３年以内の実用化を目指し、来年度予算概算要求に２億円を計上するとのこと。これを受け、大手自動車各社も水素自動車の開発にしのぎを削っている。自動車業界でも、「ガソリンと違い、地球温暖化に大きな影響を与える二酸化炭素を出さない点において、水素自動車で先陣を切ることが21世紀の競争を勝ち抜く鍵だ」との声もあがっている。事実、マツダ本社では、看板商品のスポーツカー「ＲＸ−８」を水素で走らせる水素ロータリーエンジン車の開発が進み、「2006年の早い時期に市販車を投入する」と担当役員は意気込む。一方、ドイツＢＭＷは、通常のエンジンに水素を注入する方法で水素自動車を開発中。2007年までに販売する方針とのこと。さらに、トヨタ自動車やホンダなどはエンジンを使わずに、水素と酸素の化学反応で電気を起こす燃料電池車の開発で対抗するとしている。ただ、売り切りでの販売価格としては「現状では１台数億円」ということで、まだまだ一般のユーザーには手が届かない。コスト面や供給基地の充実などを考えると、一般消費者が使えるようになるのは、早くて20年先だという。
ニュースソース：共同通信ニュース速報
http://www.kyodo.co.jp/

■　５　■

新型インフルエンザ、流行すれば死者21万人と予測

アメリカ厚生省は、出現すれば世界的大流行が起きると懸念される新型インフルエンザについて、アメリカ政府の対策基本方針をまとめた報告書案を発表した。この新型インフルエンザ。流行が起きれば全米で最大約21万人が死亡、約73万人が入院するとの試算結果となっている。この予測を踏まえ、報告書では、ワクチン製造能力の拡大と製造期間の短縮、抗インフルエンザ薬の備蓄などを、対策の優先課題として挙げている。また、人や動物でのインフルエンザ流行の監視を強化、迅速なワクチン製造のため、流行が予想されるウイルスをワクチン株として準備するとのこと。それでも流行時にはワクチンや治療薬の不足は避けられないため「特定集団への優先的なワクチン接種」などが必要としたが、対象は「医療従事者」などを例示したにとどまり、具体的な接種順位は示さなかった。アメリカ政府は抗インフルエンザ薬タミフルを約100万人分備蓄、さらに増やす計画のほか、アジアで流行したＨ５Ｎ１型など２種類の鳥インフルエンザウイルスについて、人向けの試験用ワクチンの製造に着手しているとのこと。
ニュースソース：共同通信ニュース速報
http://www.kyodo.co.jp/

■　６　■

動物実験で環境ホルモンが脳発達に影響すると確認

産業技術総合研究所と国立環境研究所の研究グループは、内分泌かく乱物質＝環境ホルモンなどの環境化学物質の一部が、脳神経の発達に影響を与えることを動物実験で突き止めたと発表した。このように、環境化学物質の脳への直接影響が確かめられたのは初めてとのこと。研究グループは、自発運動に重要な役割を果たす脳内のドーパミン神経の発達に注目し、生まれたばかりのマウスの脳にさまざまな環境化学物質を直接注入し、正常なマウスとの違いを比較した。その結果、プラスチックに多用されるフタル酸エステル類や樹脂類のビスフェノールＡなどをそれぞれ少量注入されたマウスは、成長とともに行動に落ち着きがなくなったという。これにより、人間の学童期に当たる４〜５週目では正常なマウスに比べて1.5〜1.6倍の多動性を示す結果となった。これらのマウスの脳を調べたところ、ドーパミン神経の発達が阻害されていることが分かったという。ドーパミン神経の発達障害は注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）などの原因とする見方もあり、研究グループは「あくまで動物実験の段階だが、環境化学物質が脳内の神経発達を阻害し、ＡＤＨＤなどに関与する可能性があることが分かった」としている。
ニュースソース：毎日新聞ニュース速報
http://www.mainichi.co.jp/

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