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【2006年06月06日】

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「しょう油」に赤ワインの10倍という抗酸化作用を確認
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シンガポール国立大学の研究チームは、東アジア諸国で広く使われている「しょう油」に、細胞へのダメージを減らす抗酸化作用がとても強くあるという研究結果を先週、発表した。研究チームの調べによると、赤ワインの約10倍、ビタミンCの150倍もの抗酸化作用がしょう油にあるこという。赤ワインや果物、野菜などに含まれる抗酸化物質は、ヒトの細胞や組織を傷つけ、老化の元凶としても知られる「フリーラジカル」に対抗する力を持つ。さらに研究によると、しょう油を摂取した後は、食後数時間にわたって血液の流れを50%改善する効果もあるとのこと。しかし、しょう油は塩分が濃く、食べ過ぎると高血圧になるため、注意が必要ともされている。
ニュースソース:共同通信ニュース速報など >>>

■ 2 ■
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「ホヤ」にアルツハイマー予防効果を発見
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東北大大学院農学研究科らの研究チームは、海に生息するホヤなどに含まれる脂質の「プラズマローゲン」がアルツハイマー病を防ぐ効果を持つ可能性が高いことを明らかにした。アルツハイマー病は、脳の神経細胞が死ぬことが原因で、ひどい物忘れなどを引き起こすと考えられている。これまで、患者の脳内ではプラズマローゲンが通常より3割程度減少していることがわかっていたが、その働きは明らかにされていなかった。研究チームが、プラズマローゲンに神経細胞死を防ぐ効果があることを突き止めことより、来年にも錠剤の健康食品として発売が予定されているという。
ニュースソース:読売新聞ニュース速報など >>>

■ 3 ■
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「チョコレート」を食べる細菌が未来のクリーンエネルギーをつくる
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イギリスの科学者らによる研究で、チョコレートなどを好む細菌が、クリーンエネルギーと期待されている「水素」を発生させることを突き止めた。研究チームは、大腸菌をカラメルとヌガーを混ぜたものを薄めた液で培養したところ、大腸菌が糖分を食べて分解する過程で、自らが持つ酵素を使って水素を発生させたという。発生した水素は燃料電池に利用され、小さなファンを回すのに十分な電力が得られたとのこと。この実験結果を拡大すれば、チョコレート製造工場から出て廃棄されるくずのチョコレートを使って水素を発生させ、工場の動力に使用したり、動力をエネルギー会社に売ることも可能になると期待が集まっている。
ニュースソース:時事通信ニュース速報など >>>

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厳格な親、無関心な親、子供の肥満原因に
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昨日、アメリカで発表された調査報告によると「厳しい親の元で育つ子供は、6歳までに肥満児になる可能性が高い」ことが明らかになった。この調査は、1991年生まれの子供872人を対象に行われ、肥満の原因は、ストレスからくる食べ過ぎによるのではないかとみられている。また、調査報告によると、思いやりに欠ける「厳格」な親ほどではないが、しつけをせずに甘やかす「放任主義」の親の場合も、肥満児になる可能性が高いことも分かったという。さらに、ルールを設定してやることも心を通わせることもなく、子供に「無関心」な両親の場合は、「放任主義」の親とほぼ同じ結果が出たとのこと。一方、肥満児を持つ割合がもっとも低いのは、「高圧的」だが、子供に自分自身をコントロールすることを高く期待しながらも、子供の意見も尊重し、明確な境界線を設定するタイプの親だということも調査結果から明らかになったという。
ニュースソース:共同通信ニュース速報など >>>

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厚生労働省、医療費削減狙い「一歩の価値」調査へ
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厚生労働省の研究班が生活習慣病の予防を目的に、「一歩の価値」の試算に取り組んでいる。これは、将来、航空会社のマイレージサービスのように歩数に応じてポイントをため、余暇活動や社会貢献などに活用する事業につなげることを目指しているもの。調査は、製薬企業エーザイの社員約1000人に参加を求め、事前に健康状態を調べたうえで、歩数計を着けて今年秋から1年間、ウオーキングしてもらうという。その後、歩数に応じて健康状態がどの程度改善したか、個々の医療費がどう変わったかについて、同社の健康保険組合の協力を得て調べるとのこと。また、生活習慣病にかかる人の割合と医療費に関する国内外の統計データを検討し、1人が一歩ふだんより多く歩くことで医療費がいくら削減できるかをはじき出したいという。厚生労働省は「国民の1日平均歩数が1000歩増えれば、糖尿病の発症を10年間で約3%減らせ、2015年度までに糖尿病などの生活習慣病患者とその予備軍を25%減らすことで、2025年度の医療費を約2兆円減らせるはず」といった試算を示しており、今回の取り組みは、実証実験となる。ちなみに、研究班は企業の健保組合を対象に、一歩の値打ちをポイント化して蓄積できる「ウオーキングマイレージ」という事業を提案している。運動による経済的効果は、直接には健保の財政改善につながりやすい。たまったポイントはスポーツクラブや旅行のチケット、海外への医療支援などに使うことを考えている。研究チームは「付加価値をつけることで、ウオーキングの習慣を社会に根付かせたい。企業のイメージ向上にもつながるのではないか」としている。
ニュースソース:朝日新聞ニュース速報など >>>


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