【2006年11月06日】

■　１　■

2048年、乱獲と汚染で海の幸が消滅!?

カナダ・ダルハウジー大などの国際研究チームは、約40年後にはすしや刺し身が食べられなくなる？という驚愕の研究結果を明らかにした。これは、魚の乱獲と環境汚染が現在の規模で続いた場合、2048年までに食用可能な魚介類のほとんどは消滅してしまうというもの。研究チームは、1950年以降の全種の魚類データ、過去1000年の歴史的記録をもとに海洋生物の多様性の衰えが人の食生活・経済に与える影響を４年間に渡り調査・分析した。その結果、2003年時点で全体の29％の海洋生物で捕獲量の90％が減少したことが判明。乱獲と生態系の破壊が主な原因で、現在のペースが続けば2048年までにマグロ、カジキなどの海産物からイルカなどの哺乳類まで、あらゆる種が衰退すると予測した。また、湖や川でも同様の傾向がみられるという。すでに危険な状態にある大西洋マダラのほか、将来的には、アサリなどの二枚貝からカジキ、キハダマグロなどのマグロ類、さらには魚をえさにする鯨類までが、ピーク時の１割以下という漁獲困難な水準に衰退する恐れがあるという。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報など >>>

■　２　■

京都議定書会議の見直し、ナイロビで初めて議論

本日６日からケニアの首都ナイロビで、地球温暖化を防ぐための京都議定書第２回締約国会議(ＣＯＰ・ＭＯＰ２)が始まった。今回、京都議定書の見直しが初めて議論され、温室効果ガスを減らすための将来の枠組みについて、進展を図れるかどうかが注目されている。会議は、約190か国から7000人が参加し、親条約である気候変動枠組み条約第12回締約国会議(ＣＯＰ12)も兼ね、12日間の日程で開催する。2013年以降の「ポスト京都」では、途上国を含めた幅広い国が参加する道筋を模索する先進国に対して、途上国は反対している。最大排出国の米国が議定書を離脱していることが格好の口実になっている。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報など >>>

■　３　■

南極雪氷内大気の解析で窒素肥料も温室効果の原因と判明

海洋研究開発機構・地球環境フロンティア研究センターなどによる分析結果によると、南極などの雪氷内に閉じこめられた過去の大気の解析で、一酸化二窒素(Ｎ２Ｏ)という温室効果ガスの大気中濃度が1950年代から急増しており、その主な発生源は窒素肥料が散布された農耕地であることが明らかになった。これは、人口増に伴う農耕地の拡大のほか、化学合成された窒素肥料の普及と過剰散布も背景にあると考えられるという。Ｎ２Ｏの温室効果は、二酸化炭素の約300倍。大気中ですべて分解されるには120年かかり、京都議定書でも削減対象になっている。同研究センターらは、南極観測隊がドームふじ基地などで採取した雪氷内の大気を、グリーンランドの雪氷内の大気などと併せて解析。その結果、Ｎ２Ｏ濃度は1952年に290ｐｐｂ(ｐｐｂは10億分の１)だったが、2001年には316ｐｐｂまで上昇していたという。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報など >>>

■　４　■

ごみ・生活排水を南極に残さない南極砕氷船しらせの後継船

南極砕氷船「しらせ」の退役で2009年に就航する後継船が、他に例のない環境配慮型「エコ・シップ」としてデビューすることが決まった。生ごみ処理機や生活排水の処理装置などを搭載。南極観測に伴う投棄ごみや海洋汚染などが問題化するなか、ここまで徹底した取り組みに世界からも注目を集めている。同船を運用する防衛庁によると「17ＡＧＢ」という仮称が付けられた後継船(１万2500トン)の建造費は、約250億円。現在、最終設計段階だが、艦内に廃棄物処理の専用スペースを設け、生ごみ処理機のほか、可燃ごみを灰にして国内に持ち帰るための焼却炉、空き缶やプラスチックの圧縮機などを設置し、艦内や昭和基地などで出たごみの大幅な圧縮を図るという。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報など >>>

■　５　■

洋上の風力発電で海から水素抽出する新エネ構想始まる

海上に大型の風力発電施設を設置し、その電力で次世代エネルギーとして注目される水素を海水から取り出す産学連携のプロジェクトが始動した。九州大学をはじめとした８大学の研究者と炭素繊維メーカーなど６社などが参加しているこのプロジェクトは、100年以上の耐久性をもつ新素材を活用し、環境への負荷が少なく、原子力発電所などと比べて大幅にコストを抑えることを目指している。開発チームは「５年以内に技術確立を目指したい」と話している。海水から取り出された水素は、船で陸に運び、車や家庭用の燃料電池などとして使う計画。また、風車の土台は中心部をくりぬいて漁礁として利用。貝の養殖などをすることで、漁業権の問題もクリアできるとしている。
ニュースソース：共同通信ニュース速報など >>>

→詳しい情報は“ぜひ”こちらをクリック！ 朝日新聞 共同通信社 時事通信社 毎日新聞 読売新聞 ＮＨＫ 日経産業新聞