【2007年04月16日】

■　１　■

地球温暖化、各地の世界遺産に多大なる被害もたらす

地球温暖化によって世界遺産が受ける影響を調査した、初めての報告書「気候変動と世界遺産に関する事例研究」をUNESCO(国連教育科学文化機関)が発表した。それによると、氷河や雪の溶解、生態系の変化が自然遺産をむしばむだけでなく、気象や地下水の変化によって文化遺産も大きな被害を受けるという。今回、調査の対象としたのは「氷河」「海洋生物多様性」「地上生物多様性」「考古遺跡」「歴史的都市と居住区」の５分野。50人の専門家を集め、遺産や遺産候補26カ所を調べた。温暖化の影響が顕著なのは氷河や氷雪などの自然遺産で、世界最高峰エベレストを含むネパールの「サガルマタ国立公園」では、氷河の後退によって土砂が谷をせき止め、多数の氷河湖が出現しているとのこと。この自体に、決壊による洪水の心配が高まっている。また、雪の減少でユキヒョウなど希少動物の生息環境にも異変が起きていて、タンザニアの「キリマンジャロ国立公園」では１万年以上維持されてきた万年雪が20世紀だけで８割失われ、このままだと15年以内にすべてなくなるという。海では、豪州のサンゴ礁「グレートバリアリーフ」で海水温度の上昇による白化現象が顕著となり、ペルーのインカ帝国以前の遺跡「チャンチャン考古地域」では、エルニーニョ現象による多雨などが遺跡に被害を与え、「ロンドン塔」などの英国テムズ河畔にある遺産は、水位上昇によって地面の水分が増え、建築物が影響を受けているが明らかとなった。
ニュースソース：朝日新聞ニュース速報など >>>

■　２　■

米国でミツバチが激減する謎の現象、広がる

最近、米国でミツバチが激減する原因不明の現象が起こり、作物の受粉に大きな影響を与えているという。すでに米東岸の一部地域とテキサス州では、ミツバチの数が70％以上減少し、カリフォルニア州でもミツバチのコロニー数が30〜60％減っている。農務省によるとミツバチの減少により、リンゴやブルーベリー、サクランボなど約90種の果物や野菜の受粉に悪影響をもたらすと考えられている。この異常なミツバチのコロニー崩壊現象に対して、学者たちは原因の究明を急いでいるが、解明はされておらず、新型の病原菌やミツバチの免疫システムを弱める何らかの化学物質が原因ではないかと調査している段階とのこと。
ニュースソース：時事通信ニュース速報など >>>

■　３　■

赤外線でも光合成する植物を確認、地球温暖化に役立てられるか？

二酸化炭素と水から酸素を生み出す植物の“光合成”は、今まで、可視光のエネルギーを使って行われるとされてきた。しかし、京都大学の三室守教授らの研究チームは、赤外線で光合成をする生物もいることを発見した。この研究により、地球上では、これまで考えられてきたよりもたくさんの酸素が供給されている可能性も考えられ、地球温暖化防止にも何らかの形で役立てられるかもと期待されている。研究チームは、光の種類を細かく分析できる装置を用い、光合成をする細菌として知られる、らん藻の一種「シアノバクテリア」の反応を調べたところ、その一部は可視光だけでなく、小さなエネルギーしかない赤外線の一種“近赤外光”をも吸収し、光合成していることがわかったという。
ニュースソース：読売新聞ニュース速報など >>>

■　４　■

北京の排ガス“すす微粒子濃度”、東京の３倍

車の排ガスなどに含まれる汚染物質“すす微粒子”濃度が、中国・北京市では年平均で東京の約３倍に達することが東京大や北京大などの共同研究でわかった。現在、北京の大気汚染度は、高度成長期の東京に近く、韓国や日本にも風で運ばれて、地方で大都市並みの高濃度が観測されているという。東アジアは特に排出量が多く、気候変動や人体への悪影響も懸念される。ちなみに、大気を汚す浮遊粒子状物質の主な成分は、ディーゼル車の排ガスや石炭が燃えてでるすす微粒子。直径20〜30ナノメートル（ナノは10億分の１）の炭素の微粒子が集まった形をしており、大きさはスギ花粉の数百分の１以下と極めて小さい。この物質が鼻の粘膜などをすり抜けて気管支や肺に達し、発がんなど人体に悪影響を及ぼすとされる。ちなみに、すす微粒子は高度１〜２キロの上空に舞い上がり、太陽光で加熱されて上空の空気を暖め、大気の熱循環に影響するほか、微粒子が核となって雨雲を増やす効果もあり、気候変動に大きく関与するとみられている。
ニュースソース：朝日新聞ニュース速報など >>>

■　５　■

排ガスなどから発生する微小粒子状物質“PM2.5”規制へ

肺がんやぜんそくの主な原因として疑われる微小粒子状物質「PM2.5」。ディーゼル車の排ガスなどから発生するこの物質を規制対象とするため環境省は、環境基準の設定に乗り出す方針を固めた。PM2.5の規制は、東京都内のぜんそく患者らが国や自動車メーカーなどを訴えた東京大気汚染公害訴訟の和解協議のなかで原告側が強く求めており、大詰めを迎えている和解協議をさらに後押しすることになりそうだ。2.5マイクロメートル以下のPM2.5は、毒性が強い上に、気管などで止まらずに肺の奥まで達するため、肺がんやアレルギー性ぜんそくなどを引き起こすとみられている。米国は1997年に環境基準を設定。欧州連合も規制に動いている。
ニュースソース：朝日新聞ニュース速報など >>>

→詳しい情報は“ぜひ”こちらをクリック！ 朝日新聞 共同通信社 時事通信社 毎日新聞 読売新聞 ＮＨＫ 日経産業新聞