もともと未来の世代のために土壌の質を保持するよう取り入れられた持続可能な農業は、気候を正常に保つ役割も果たしているとScience Dailyが発表した。

米エネルギー省のオーク･リッジとロスアラモスの両国立研究所では土壌が炭素を隔離する潜在能力について調査中。適切な土地利用法をすれば、炭素排出量を最大25%削減することが出来るかもしれないという。しかし、どの方法が一番効果的かはまだ分かっていない。今後、農業と気候の両方に最大の効果をもたらす農法を確立していくのが最終目的だという。

そのために、研究者達が注目しているのが、『Soil Science Society of America Journal』に発表された、レーザー光線を使って土壌の性質を分析する、簡単で持ち運び可能な手段。フィールドですぐに土壌分析できるので、調査の進みが格段に速くなり、柔軟な対応が可能になるという。

土壌は空気中の2倍の炭素を蓄積できるが、その多くは地表近くに在るため、土地利用の影響を大きく受けることになる。化学肥料と農薬の使用が前提となる集約農法で地表近くの土壌が乱れると、土壌団粒という炭素などの有機物質を土壌バクテリアから守る機能が崩壊する。すると、バクテリアが栄養豊富な有機成分を消費分解する。結果として、炭素が温室効果ガスとして大気中に放出されて気候に影響を与える。

今までの集約農法は農作物の収穫量を大いに増やす一方で、土壌を弱まらせ、気候変動を加速させていた。集約農法が採用された当初30年間で、ロッキー山脈東側の大平原地域では、50%の土壌成分が失われ、生産性は70%も落ちたという。

温室効果ガスの問題以前に、将来的に生産性が失われる可能性がある集約農業の在り方は、農作物消費の大部分を占める先進国の流通とモラルの中で見直されるべきだろう。