先進国と新興国との間に横たわる国家のエゴという怪物。その存在を白日の下にさらすことになった地球温暖化防止のための国際会議ＣＯＰ１５。その余波は今なお続き、イギリスのエド・ミリバンド気候変動相の中国批判に始まった国家間の中傷合戦が2009年末にエスカレート。国連の気候変動枠組条約のイボ・デ・ボーア（Yvo de Boer）事務局長が異例の仲裁に乗り出すなど、世界の不協和音が頂点に達している。

そんな２８日、あるニュースが編集部に届いた。カナダの地方自治体代表のグループでＣＯＰ１５に参加したナンシー・スキナーさんが書いた「市民、州、都市が"ノー"ペンハーゲンを"ホープ"エンハーゲンにする」という記事だ。その中身を要約すると「世界のメディアはＣＯＰ１５についてネガティブな記事を書いているようだけど、そこに参加した世界中の先進的な都市や州、ＮＧＯたちの取り組みにすごく希望を感じたわ」というものだった。たしかに、地球温暖化は国境を越えて人類全体に襲いかかる。にもかかわらず、国際会議に参加した国の代表団は、自国民の声だけを代弁するかのように振る舞い、大切な会議を空転させた。しかも、世界に伝えられたのは、彼ら中心の本会議場の光景だけだった。そのせいでＣＯＰ１５の結果に落胆した人も多かったわけだが、彼女が言うようにコペンハーゲンには「希望」もあったわけだ。

COP 15: Cities, States, Grassroots Transform Nopenhagen to Hopenhagen
http://www.huffingtonpost.com/nancy-skinner/cop-15-cities-states-gras_b_405552.html

このニュースの数日後、新しい１０年の幕が開いた。新年の世界のメディアを飾ったニュースには、彼女の記事同様、新しい動きを感じさせるニュースも少なくなかった。

たとえば、国境を越えて大きな影響を持つローマ法王が行った元旦のミサでは、世界中に１０億人いると言われるカトリック信者に向けて、地球を守る大切さが訴えられ、こんな言葉が送られた。

「地球環境破壊の現状を考えると、私たちのライフスタイルと大量生産・大量消費の経済を見直すべき時に来ているのは明らかです。現在の経済システムは、社会的にも、環境的にも、経済的にでさえ、しばしば持続的だとは言えないものです」

Pope urges respect for environment
http://www.upi.com/Top_News/International/2010/01/02/Pope-urges-respect-for-environment/UPI-36861262458257/

一方、日本時間の１日、アメリカ、タイム誌のウェブマガジンを飾ったのはヴァージングループ創業者のリチャード・ブランソン氏だった。彼は現在の経済発展を止めることなく、ビジネスのやり方を変えるだけで、地球温暖化は防げるはずだと主張。そうした企業の転換をサポートする「カーボンウォールーム」というシンクタンクを立ち上げるとし、こんな発言をしている。

「企業は政府がやれないことをやらなくっちゃ！」
Global Warming: Why Branson Wants to Step In
http://www.time.com/time/health/article/0,8599,1950662,00.html

ローマ法王とブランソン氏の言うことが、果たして両立し得るかという疑問はあるものの、多国籍な活動をする宗教や企業が地球温暖化を国まかせにせず、本気になって取り組んでいく姿勢を示したことに、大きな希望を感じた人は多いはずだ。

さてじゃあ、一般の市民の私たちにできることは何だろう？

そんなことを考えたあなたにはこんなニュースがぴったりだ。

「テディベアをサステナブルに！」
学生たちが考えた新しいテディベアのあり方とは？
http://green.rpi.edu/archives/sustain-a-bear/index.html

国境を越えて多くの人たちに愛されるテディベアだって、仲間の存在と情熱があれば絶対に変えられる。こうした小さな一歩一歩の積み重ねが世界の方向性を変えることにつながるはずだ。

今、私たちは、１００年に一度、いや５００年に一度とも言われる文明の転換点にある。その転換の軸のひとつは間違いなく「地球温暖化防止」だろう。ＣＯＰ１５の失敗は逆の意味で多くの市民に地球意識を芽生えさせたと言える。ひょっとして私たちが経験したことのない未来はすぐそこまで迫っているのかもしれない。