ブログカテゴリ:Switchforgreen


エコニュース · 16日 8月 2019
KLMオランダ航空は2019年8月13日(火)、10月7日(月)に創立100周年を迎えるにあたり、同社日本語サイトで意見広告動画の日本語版を公開しました。 ピーター・エルバース代表取締役社長兼CEOは、次の100年に向け、航空会社として何ができるかを考え「Fly Responsibly(責任ある航行)」を提唱しました。KLMオランダ航空は、航空会社や提携会社、顧客に対し、CO2Zeroカーボンオフセットプログラムの使用を無償提供するなど、持続的発展のための実例やツールを共有し、その代わりに関係者の知見や見解の提供を求め、持続的発展可能な航空産業を実現すべきだと提案しています。 惑星探査を推進する米NPOの惑星協会は、6月25日に打ち上げたソーラーセイル実証機「LightSail-2(ライトセイル2号)」が、地球周回軌道上で太陽光を推力とした軌道変更に成功したことを発表した。
エコニュース · 15日 8月 2019
スマートフォンやノートパソコン、電気自動車などを動かすバッテリーの材料として欠かせないリチウム。その需要は今後10年で供給を上回ると予想されている。調達競争が激化すれば、やがてリチウムは石油のように世界の勢力図を大きく変える存在となる可能性がある。 大切な人の「旅立ち」を、日本の木のぬくもりで見送りませんか-。今ではほとんどが中国産材になっている葬送の棺(ひつぎ)を、台東区竜泉の葬儀・棺製造業「染木商店」が国産のスギで作る取り組みをしている。建築資材としてはあまり使われない部分を利用しており、同社は「手ごろな価格で提供でき、国産木材の有効活用にもなる」とPRしている。 
エコニュース · 14日 8月 2019
13億人の人口を抱えるインドで再生可能エネルギーの導入が加速している。だが、いくら大規模な太陽光や風力発電発電所を作っても、急速な経済成長に伴う電力需要の増加には追いつけず、二酸化炭素排出量の削減は困難な状況にある。 エネルギーを巡る世界の構図が大きく変わっている。太陽光や風力などの再生可能エネルギーが普及期に入り、温暖化対策に向けて化石燃料は転機を迎えた。再生エネとシェールガスの伸びは中東に依存した供給の構造も転換する。一方で日本の戦略は原子力政策をはじめとして停滞が目立つ。再生エネに進む世界を前に、日本も立ち止まってはいられない。
エコニュース · 13日 8月 2019
動物たちは、比較的狭いスペースに住み、夜になると活動的になり、車に引かれないように道を渡る方法を学ぶなどして、都会の暮らしに適応していると、ナショナルジオグラフィックは報じている。多くの動物たちが、都市開発のせいで住む場所を失っている。 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は8日、干魃(かんばつ)などの増加で2050年に穀物価格が最大23%上がる恐れがあり、食料不足や飢餓のリスクが高まると警告した特別報告書を公表した。地球温暖化が土地に与える影響をまとめており、水不足にさらされる人口も増えるなど影響は多岐にわたると指摘。IPCCは、来年に本格始動するパリ協定の下で対策を強化するよう訴えている。
エコニュース · 09日 8月 2019
ヒュンダイ(現代自動車)は、ルーフ部分にソーラールーフ充電システムを搭載した初の自動車を発売すると発表した。 運転中でもソーラーパネルで充電が可能で、CO2排出量を削減でき、燃費を向上させることができる。自動車のバッテリーの30~60%を太陽エネルギーでまかなうことができ、1日6時間の充電で走行距離を年間1,300 kmも延ばすことが可能だとしている。 マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームは、太陽熱利用システムの集熱器として利用可能な透過性と断熱性を兼ね備えたエアロゲルを開発した。シンプルで低コストの集熱器として、従来の集熱器と置き換えが可能で、家庭用の空調から工業用の食品加工や製造工程まで、幅広い分野に向けて熱を供給することができる。研究結果は、2019年6月7日付けの『ACS Nano』に掲載されている。
エコニュース · 08日 8月 2019
国会の中で数少ない「方向性が同じ」政治家がいた。それが、タリーズコーヒージャパンの創業者で、元参院議員の松田公太さんだ。先日ニッポン放送で対談した。 松田さんは、2010年の参院選にみんなの党から出馬しその後、日本を元気にする会代表などをつとめたが、私と同じ1期6年で自ら議員バッジを外した。「先生」と呼ぶ政治の慣習にとらわれず、国会でも「松田くん」「美樹さん」と呼び合う関係だった。 気候変動の研究においては不確実な要素が多い。こうしたなか、人類が排出できる温室効果ガスの量を示すカーボンバジェット(炭素予算)の推計値にばらつきが生じないように、根拠となる基準やデータなどを一元化する試みが提案された。この取り組みは推計値を明確にするうえで役立つことが期待されている。
エコニュース · 07日 8月 2019
2001年、世界最貧国のひとつであるアフリカのマラウイ。14歳のウィリアム(マックスウェル・シンバ)は希望を抱いて中等学校に入学したが、担任教師から「学費を払わないと退学だ」と告げられる。父のトライウェル(キウェテル・イジョフォー)は農業で生計を立てており、次の収穫まで家に現金はない。不幸にも村は大干ばつに襲われ、飢饉が発生してしまう。ウィリアムは退学となったが、独学で風力発電のできる風車を作り、干上がった畑に水を引くことを思いつく。小型版を完成させたウィリアムは、大きな風車を完成させるために父親の自転車を使わせて欲しいと訴えるが……。 ベントレー・モーターズ は、英国最大のソーラー・カーポートの設置に続く生物多様性への取り組みの一環として、本拠地クルーの敷地内で英国産ミツバチを飼育することを公表した。ふたつの巣箱で、ベントレー・キャンパスの周辺に放たれた12万匹のミツバチを育てている。
エコニュース · 06日 8月 2019
再生可能エネルギー産業で働く人の数が2018年、直接雇用と間接雇用を併せて世界全体で1100万人となり、前年の1030万人から増加したことが、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)が公表した最新データから明らかになった。 雇用者数を部門別に見ると、太陽光発電が360万人、液体バイオ燃料が320万人、風力発電が120万人だ。残りは、集光型太陽熱発電やバイオガスなど複数の部門に分散されている。再生可能エネルギー分野は、地理的な多様化がますます進んでいるとはいえ、雇用のほとんどはごく一部の国に集中している。 セブン‐イレブン・ジャパンは8月6日、高知県内のセブン‐イレブン41店舗(2019年7月末現在)において、100%植物由来のバイオポリマー「PHBH」を使用したストローを試験導入する。
エコニュース · 05日 8月 2019
旧中山道の板橋宿近くの商店街に「めぐるでんき」(東京都板橋区)のオフィスがある。通りからのぞくと小さなギャラリー風だ。渡部健社長によると地域の交流スペースになっており、実際に展示会場として使われることもあるという。 めぐるでんきは電気を売る電力会社。板橋、北、練馬、豊島の東京北部4区を営業エリアとする。2017年に設立し、建材販売のタニタハウジングウェア、居酒屋の養老乃瀧など地元企業が顧客だ。6月から家庭や店舗への販売も始めた。 気候変動でビールの価格が高騰したり味が悪くなったりする可能性があることが示されており、気候変動は人の食生活にも影響を及ぼすものとみられています。過去の文明が気候変動にどのような影響を受けたのかを調べていたノーザンアリゾナ大学の研究者は、新たに、マヤ文明の崩壊の一因として「上流階級のトウモロコシ嗜好」がある可能性を示しました。
エコニュース · 02日 8月 2019
FoE Japanなど、気候変動や森林保全に取り組む国内外の環境NGOは7月30日、エイチ・アイ・エスに対して、同社が宮城県角田市で建設中のパーム油を燃料としたバイオマス発電所事業から撤退するよう求める署名を提出した。署名は国内だけでなく、ドイツ、イギリス、アメリカ、インドネシア、マレーシアなど65か国からよせられ、148,588筆に及んだ。 日立キャピタル株式会社(執行役社長兼CEO:川部 誠治)のグループ会社で、風力発電事業を手掛ける津軽風力発電株式会社(代表取締役:見上 伸/以下、津軽風力発電)は、本日、青森県五所川原市相内および北津軽郡中泊町に建設した出力変動緩和型*1の「十三湖風力発電所(定格出力2,300kW風力発電システム×15基、合計34.5MW)」の竣工式を開催しました。

さらに表示する

«一つ前のページへ戻る