小児救急外来(ER)と聞くと、多くの人は骨折や突然の発熱といった身体的な怪我や病気を治療する場所を思い浮かべるだろう。しかし、現代の救急外来を訪れる子どもや若者たちの心には、目に見えない深い不安が影を落としていることがある。
それは、急速に変化する地球の未来に対する恐怖や無力感——「気候不安」だ。学術誌『INQUIRY』に掲載された最新の論文は、この新しい心の課題に対し、若者本人だけでなく保護者もセットで支える「ダイアド(二人組)アプローチ」の重要性を説いている。
自然界には、決まった時期に花が咲き、鳥が渡り、動物が子を育てるという「命のカレンダー」が存在する。科学の世界ではこれをフェノロジー(生物季節)と呼ぶ。
今、地球温暖化によってこのカレンダーが世界中で狂い始めており、それが生き物たちの個体数にどのような影響を与えているのか。学術誌『ネイチャー・コミュニケーションズ』に掲載された最新の研究は、脊椎動物(哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類、魚類)を対象とした大規模な調査により、その深刻なメカニズムを解き明かした。
地球の表面の約7割を占める青い海は、私たちが生きていくために欠かせない恵みを与えてくれる存在だ。しかし、これまで気候変動が世界経済に与える影響を計算する際、この広大な海が受けているダメージは、驚くほど過小評価されてきた。
カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)の研究チームが発表した最新の調査は、海洋への影響を正しく算入すると、気候変動による経済的な損失額は、従来の想定の「約2倍」にまで膨れ上がることを明らかにしている。
私たちの生活に欠かせないプラスチックは、今や目に見えないほど細かな「マイクロプラスチック」となり、北極の雪から深海にいたるまで、地球のあらゆる場所に広がっている。
これまでは主に「海洋汚染」や「生態系への影響」という文脈で語られてきたが、最新の研究は、これらの小さな粒子が「地球温暖化を直接加速させる要因」になっているという衝撃的な事実を明らかにしている。プラスチック問題は単なるゴミの問題ではなく、気候変動そのものと深く結びついているのだ。
私たちのクローゼットに並ぶ「リサイクル素材使用」のタグが付いた服。地球に優しい選択をしたつもりでも、実はそれが思わぬ形で環境を傷つけているかもしれない。環境団体「Changing Markets Foundation」が発表した最新の報告書は、ファッション業界が推進する現在の「グリーン戦略」が、皮肉にもマイクロプラスチック汚染を悪化させている実態を明らかにしている。
自然界には、自分たちの暮らしを通じて周囲の環境を劇的に変えてしまう「生態系のエンジニア」たちがいる。その代表格がビーバーだ。彼らが川に作るダムは、水の流れを緩やかにし、豊かな湿地を作り出す。ワシントン州立大学(WSU)が発表した最新の研究は、人間がビーバーのダムを模倣して作る「ビーバー模倣構造(BDA:Beaver Dam Analogues)」が、想像以上に多岐にわたる生態学的メリットをもたらしていることを明らかにした。失われつつある川の活力を取り戻すための、この小さくて優しい試みが今、大きな注目を集めている。
地球温暖化が進む現代において、私たちが直面しているのは猛暑や山火事といった目に見える自然災害だけではない。今、私たちの社会の足元を静かに、しかし確実に侵食しているのは「情報」という名の嵐である。最新の研究は、気候変動に関する誤情報(ミスインフォメーション)や偽情報(ディスインフォメーション)が、今や一国の安全保障を脅かす重大なリスクとなっていると警告している。特にカナダでは、この新しい脅威に対する備えが追いついていない現状が浮き彫りになった。
地球温暖化を防ぐための取り組みは、未来の環境を守るだけでなく、「今を生きる人々の命」を救うことにも直結している。コロラド大学ボルダー校の研究者たちが発表した予備的なデータによると、もし世界中の国々が協力して温室効果ガスの排出を削減すれば、その副次的効果として、2050年までに世界で200万人以上の命が救われる可能性があることがわかった。これは、気候変動対策が、最も直接的で、そして人道的な健康対策であることを示している。
2025年は、世界中で化石燃料による二酸化炭素(CO2)の排出が続き、地球温暖化の影響が、これまで以上に私たちの生活、経済、そして生態系を強く揺さぶった一年であった。この一年を振り返り、人間が引き起こした気候変動が、いかにして異常気象を悪化させ、私たちの暮らしを脅かしたのか、知っておくべき五つの現実を優しい言葉で解説する。
地球温暖化がもたらす影響というと、大気や海の温度上昇、あるいは異常気象の増加といった事柄が思い浮かぶ。しかし、最近の研究は、温暖化が私たちが立つ「地球の足元」にも影響を及ぼし、巨大な地震の引き金になりかねないという、看過できない警告を発している。世界の主要な大都市の直下で、気候変動が間接的に地震の発生確率を高めている可能性が指摘されており、私たちはこの新たな危機に対して、十分な備えができているのだろうかという問いが突きつけられている。