住友商事は、ニュージーランド北部のロトカワ地区で建設中だった地熱発電プラント「ヌアワプルア地熱発電所」が完工し、操業運転を開始したと発表した。単機出力で140MW（メガワット）を誇る、世界最大の地熱発電設備である。
同発電所は、2008年3月にニュージーランド国有電力会社のマイティ・リバー・パワー社から受注。発電所の製造から納入まで、トータルで請け負ったのは富士電機システムズだ。地熱による腐食への耐性を備えたタービン製造に関して、優れた技術や経験を持っている同社は、昨年2月にインドネシアで建設した110MW規模の地熱発電所に続き、世界最大の地熱発電用タービンを連続で納入している。
地熱発電は、CO2の排出量が極めて少ない発電方式である。また、風力・太陽光など他の自然エネルギーとは異なり、天候や気象条件に左右されることなく安定的に利用することが可能なことから、豊富な地熱資源を持つ国々では開発が進められている。一方、日本は世界有数の火山国でありながら、有望な立地が国立公園、温泉地に近いといった場所的制約や、環境への悪影響、コストなどの問題が指摘されており、普及は進んでいない。
余談になるが、経済産業省が6月に改定予定のエネルギー基本計画では、自然エネルギーに加え、原子力や海外の油田開発などの資源を含めた「自主エネルギー比率」を70％に高めることを目標としている。現在の日本の自主エネルギー比率は38％だが、うち純国産のエネルギーはわずか4％。地熱はなんと0.3％。エネルギー安全保障の確保を目指すというのであれば、こうした数字遊びよりも、本気で自然エネルギーの普及に取り組んでほしいと思うのだが。
文：加藤 聡
コメントをお書きください
丹野雄司 (金曜日, 21 5月 2021 21:26)
日本でもやってもらいたい。