カテゴリ:森にいいこと


エコニュース · 25日 10月 2021
プチ習慣、熱中するほどフードロス、迫力不足・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/10/25)
クレーンゲームの面白さと楽しさを全世界に広める、株式会社ピーナッツ・クラブ(本社:大阪府東大阪市、代表取締役社長:前田泰裕)が運営するオンラインエンターテイメント事業は、『サスティナブルオンラインエンターテイメント』プロジェクトの第一弾として、「みたあじ」で知られるフードロス削減に取り組む企業とコラボし、2021年10月23日(土)より限定パッケージを展開いたします。 世界では干ばつのせいで、紅葉がピークを迎えることなく枯れたり、熱波で秋になる前に落葉してしまったり。激しいハリケーンに見舞われ、すっかり葉が落ちてしまう木々もある。 楽しい秋の行楽シーズンに欠かせない紅葉狩りだが、近年、気候変動が深刻な影響を及ぼしている。AP通信がこのほど報じた。 自然が織り成す色を愛でる秋の小旅行は、米国ではニューイングランド州やニューヨーク州をはじめ、全米各地に人気の高いスポットがある。しかし、ここ数年は、異常気象による異変も。地球温暖化により、こうした変化はさらに続く可能性が高いと、樹木や自然保護、生態・環境学の専門家たちは警鐘を鳴らしている。
エコニュース · 22日 10月 2021
紀州材原木祭、プラスチックの蛇口、ろ過用フィルター・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/10/22)
蛇口をひねり水を出す。少しよそ見をしていたら、水がコップから溢れていた。慌てて蛇口をひねり水を止めて、コップの飲み口をそっとこちらに寄せる。溢れそうになる水をゆっくりとすする。 目の前で水が溢れていたら、多くの人がまず「蛇口を止める」という行動を一番に取るはずだ。溢れだす水をそのままに、こぼれ落ちる水を別のコップで受け止めようとしたり、したたる水を眺め続ける人は少数派だろう。 現代技術によって日々歴史が解明されているが、今から約4,000年前、地球上に生息していた「ウーリーマンモス(ケナガマンモス)」絶滅の原因が判明したという。 科学者たちは何十年もの間、人類の狩猟によってマンモスは絶滅したと考えていた。しかし、マンモスが生息していた土地のDNAを分析した結果、新たな原因としてあげられたのは気候変動だったという。
エコニュース · 08日 10月 2021
木材自給48年ぶり、人類の危機、ネットゼロ化・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/10/8)
日米財界人会議は7日、「原子力について低炭素の基幹電源としての重要性を認識すべきだ」との共同声明を公表した。世界的な脱炭素の流れを踏まえつつ「選択肢を早まって狭めないような方法」を両国政府に求めた。日本では岸田文雄政権が発足したタイミングで、エネルギー政策に関する経済界の考え方を改めて強調したかたちだ。 国際航空運送協会(IATA)は4日、2050年までに排出量を実質ゼロ化する目標を打ち出した。同協会には世界の航空会社290社が加盟。これらの企業は、世界の航空交通量の82%を占める。
エコニュース · 04日 10月 2021
炭焼きを現代に、お米由来、トゥンベリさん・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/10/4)
この10年、全国各地で様々な地方創生が展開されている。サテライトオフィスのような関係人口を増やす取り組みや観光に軸足を置いた取り組みなど、地域の特性ごとに様々な形が見られるが、その中にあって、林業や山林再生を軸にした地方創生は難易度が高く、一筋縄にはいかない。 イタリア・ミラノ(Milan)で1日、スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリ(Greta Thunberg)さんを先頭に、数百人の若者が迅速な気候変動対策を求めてデモ行進した。来月には英スコットランド・グラスゴーで気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)を控えている。
エコニュース · 01日 10月 2021
揺らぐエネ庁、Fairmat、飛騨産業SDGs宣言・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/10/1)
2050年に排出する炭素を実質ゼロにする。日本政府が掲げた高い目標の達成に向け、経済産業省資源エネルギー庁の政策立案力や調整力が問われている。同庁は1973年のオイルショックを受けて設立され、価格が高騰する石油の消費を抑えようと省エネ政策を主導した。日本企業はその政策に応えるように技術を磨き、世界で存在感を高めた。脱炭素でもそんな政策が期待されるが、現状は厳しい。 2020東京五輪・パラリンピックのために建設された新国立競技場をはじめとする建物には、全国各地の木材が多用されている。選手村ビレッジプラザには63自治体、42事業協力者から借り受けた約4万本の木材が使用されており、千葉県からは、県営林から生産されたスギ材を原料として県内で加工した単板積層材(LVL)が提供されている。大会後は、解体された木材を各自治体で公共施設などにレガシー(遺産)として活用する。
エコニュース · 30日 9月 2021
松枯れ材、明日は我が身、すごい家・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/9/30)
欧州内で電気料金が急騰している。国の電源構成により値上がり額は異なるが、スペインの卸電気料金は、昨年4月との比較では今年9月中旬が10倍以上に高騰している。8月の小売料金は前年同期比約40%上昇した。 イタリアの小売電気料金は、10月1日から政府の対策なしでは約40%値上がりする。欧州の電気料金上昇は、来年2月頃まで続く可能性があるとみられており、冬季に暖房を取るか食料を取るかを迫られる、欧州内数千万人の〝エネルギー貧困層〟の生活に大きな影響を与える。 株式会社LIXIL住宅研究所では、「全館ダクトレス空調システム」「高気密・高断熱」「24時間熱交換換気システム」「省エネ・レジリエンス」「感染症防止対策」「家族の健康・安全対策」など、これからの住宅に必要な機能をもれなく搭載し、さらにお求めやすく提供する新たなコンセプトの住宅、健康を極めた「すごい家」について、10月23日から全国に販売を拡大します。この全国販売を機に寒冷地仕様の「すごい家」の販売も開始します。
エコニュース · 28日 9月 2021
ウッドショック、気候変動から守られる権利、強いヒマワリ・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/9/28)
コロナ禍で輸入木材が不足し、木材全体の価格が高騰する「ウッドショック」。多くの木材を使用する計画の岐阜県内の公立の施設にも、建設費の見積額が予算を上回り、スケジュールが遅れるなどの影響が出始めている。自治体関係者は「先が見通せない状況はいつまで続くのか」と価格動向に気をもんでいる。 南太平洋の島国バヌアツの政府が、気候変動から守られる権利をめぐって国際司法裁判所(ICJ)の意見を求める方針を明らかにした。 バヌアツのロウマン首相は25日、国連総会での演説で、国際社会は気候変動への対応をただちに強化するべきだと訴えた。 気候変動の影響は次第に個々の国の手に負えなくなってきていると指摘し、「特に私たちのような発展途上の島国にとって、最大の脅威は地球規模だ」と強調。その主な例として気候変動と海洋管理、新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)を挙げた。
エコニュース · 27日 9月 2021
無謀な森林伐採、グレタ氏も抗議、小泉環境相に直撃・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/9/27)
「変化を起こすために、私たちは環境活動家として行動しなければなりません。変化が可能ということだけでなく、緊急に必要なのです」 日本時間24日午後9時半すぎ、スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさん(18)がドイツ・ベルリンで、気候変動問題に対する抗議活動を行いました。 「ドイツは歴史的に大量の二酸化炭素を排出してきました。ドイツは責任のある国の1つです。(私たちは)リーダーたちが本気で気候問題について行動するよう、要求すべき」と声を張り上げました。 脱炭素が企業の成長に結びつくのか―。政府は2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにすると宣言し、30年度に国内の排出量を13年度比46%削減する目標を定めた。しかし、産業界には競争力の低下や雇用の喪失を心配する声がある。脱炭素を真の成長戦略にするため、官民がベクトルを合わせる必要がある。
エコニュース · 24日 9月 2021
国産材の伐採作業、口先だけのエコ、各国の結束・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/9/24)
世界的に木材の価格が高騰している「ウッドショック」。国内でも、そのあおりを受ける中、木材の安定供給に向け、山形市で伐採作業が行われました。 山形市の建築会社が所有する森林では、22日からスギの木を切り倒す作業が行われていました。伐採をめぐっては、ここのスギの木が住宅用木材にするのに適した樹齢60年ほどであるほか、「ウッドショック」の影響もあるとしています。 イギリスのジョンソン首相は、国連総会で演説し、気候変動をめぐり世界は重大な転換点を迎えつつあるとして、来月からイギリスで開かれる気候変動対策の国連の会議、COP26を前に各国が責任ある行動をとるよう呼びかけました。 COP26の議長国をつとめるイギリスのジョンソン首相は、22日、国連総会の演説で、気候変動の問題を取り上げ「世界は重大な転換点を迎えつつある。地球に対してだけでなく、われわれ自身に対する破壊について責任をとるときだ」と述べました。
エコニュース · 17日 9月 2021
ゆ・ら・ら、実写版ダンボ、林業500年・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/9/17)
17日開幕する20カ国・地域(G20)農相会合で、飢餓や気候変動など地球規模の課題を解決する食料システムの構築に向け、議長国のイタリアが新たな国際的枠組みの創設を提案することが15日、分かった。  各国の知見や取り組み状況を共有して食料安全保障の確保へ協調を促す考えで、イタリアに拠点を置く国連食糧農業機関(FAO)など三つの国連機関との連携も探る。

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