カテゴリ:森にいいこと


エコニュース · 08日 12月 2022
河野太郎大臣が壁?、プールの水は冷たいままで、アマテイ・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/12/8)
ロシアのウクライナ侵攻の影響で、世界のエネルギー情勢が様変わりしている。政府は「原発回帰」にかじを切ろうとしているが、日本のエネルギー政策は今後どうあるべきか。朝日新聞が全国の主要100社にアンケートしたところ、「自然エネルギーの利用を加速すべきだ」という回答が6割に上った。 心理学者のマリアクリスティーナ・ニマフロー氏は先月、企業幹部を対象にしたオンライン講義に最善を尽くしたが、誰もいない教室では数分ごとに省エネスイッチが入り、照明が消えた。 ついに同氏は動作検知スイッチを作動させるために立ち上がるのに疲れ、携帯電話のライトで顔を照らした。 ロシアは今秋、欧州向け天然ガス供給の多くを停止した。戦争でウクライナを支援することは耐えられないほど不快になるかもしれないと、欧州の人々に示そうとした。だが、ドイツ人が倹約好きなことを忘れていたようだ。
エコニュース · 07日 12月 2022
グリーンウォッシュ、夜のパン屋さん、ライスレジン・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/12/7)
環境に配慮することは、もはや企業にとって不可欠だ。エコ商品であれば、そうでない商品より高額であっても消費者は買う傾向にある、ということが市場調査で分かっている。 だからといって消費者は、「地球に優しい」といったうたい文句をすべて平等に信じてよいわけではない。「グリーンウォッシュ」という言葉がある。これは誤解を生むような表現を使って、環境意識の高い消費者を引き付けようとする企業などの行動だ。実体を伴っていないのに、「持続可能性」「生分解性」「環境配慮」などをうたっている企業は実際にある。 売れ残りそうなパンを店から引き取って販売する「夜のパン屋さん」という取り組みが札幌市で始まりました。フードロスを削減し、生活に困窮する人たちに働く場所を提供するのが狙いで、東京以外では初めての試みです。
エコニュース · 06日 12月 2022
みかんのまち、コオロギを宇宙食に、緑豊かな大地・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/12/6)
資源高や円安を背景に物価の高騰が続いている。総務省統計局が発表した2022年11月の東京都の消費者物価指数は前年同月比3.6%で上昇しており、実に40年振りの強烈なインフレが起こっている。 文科省からスーパーサイエンスハイスクール(SSH)に指定されている広島県立西条農業高等学校では、生活料理科班の7人の女子生徒がフードロスと食料不足という2つの問題の改善に取り組んでいます。地域の飲食店から廃棄される野菜屑などをサステナブルな宇宙食につなげるという彼女たちの活動を、Science Portalが伝えています。
エコニュース · 02日 12月 2022
ツリーに空き瓶、史上最大の気候変動法、グローバル・サウス・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/12/2)
来月から続くイベントシーズン。服に限らず期間限定のグッズは、その時期が過ぎてしまうとゴミとなってしまうことが多くもったいない。そこで今年のクリスマスは、地球に優しいサステナブルなものにしてみない? 「星野リゾートBEB5軽井沢」(星野リゾート・長野県軽井沢町)は、さまざまな資源の再利用を体感できるイベント「BEBサスティナブルクリスマス」を12月1日(木)から開催する。 ジョー・バイデン大統領は8月、インフレ抑制法(IRA:Inflation Reduction Act)に署名し、米国にとって過去10年以上で最大の気候変動法案を成立させた。この法案の成立により、米国は2015年のパリ協定における公約達成に向けた軌道に再び乗ることになる。
エコニュース · 01日 12月 2022
暖房器具は窓際に?、トキ放鳥に向け、2つの味をまぜると・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/12/1)
暖房機器メーカーのコロナは11月29日、石油ファンヒーターをはじめとした暖房機器の、省エネにつながる上手な使い方を紹介した。なお、同社は11月18日に、電気ストーブを安全に使うポイントについても公開しており、別記事で紹介している。 新潟県上越市のバイオマスプラスチックの製造会社が『最高未来責任者』というポストに、ある人材を迎え入れました。 その人材は小学6年生。 任された仕事はプラスチックの未来を考えて会社に提言すること。 日々、プラスチックについて研究を重ねる小さな『最高未来責任者』を取材しました。
エコニュース · 24日 11月 2022
J-ECO、これだけの理由、原発10基分・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/11/24)
気候変動問題への注目度が高まりつつある。毎年、全国のあちこちで、台風や線状降水帯などによる豪雨が発生し、河川の氾濫や土砂災害が引き起こされている。堤防が決壊して、住宅地や田畑などの生活空間が浸水してしまった様子が、テレビのニュース等で報じられることも多い。 太陽光発電など再生可能エネルギーの導入が進む中、海の上での風力発電「洋上風力発電」が注目を集めている。導入による経済効果に沸く地域がある一方、環境など電力以外の問題で導入に慎重な地域もある。 全国トップクラスの風力発電地帯、秋田県。秋田港沿いには300を超える風車が並ぶ。発電量も理論上は県内の全世帯分をまかなえるという(最大64万8000kW発電)。
エコニュース · 22日 11月 2022
たった4%、越えてはならない一線、規格外品バナナ・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/11/22)
山梨県富士河口湖町で、世界的な木工作家の吉野崇裕(たかひろ)さん(63)が森と人の関わりの文化に触れるミュージアム開設を目指している。7月には世界の椅子をコレクションした美術館「椅子の学び舎(や)」を先行オープンさせた。すべての施設の供用を開始する来春のグランドオープンを前に、そこには「森は、人間が何世代もの長い営みをかけて築いてきたもの。その時間軸の長さを、訪れた人に実際に感じてもらえる場所になれたら」と期待している。 株式会社ファミリーマート(本社:東京都港区、代表取締役社長:細見研介)は、昨年から取り組んでいる5つのキーワードの1つである「食の安全・安心、地球にもやさしい」の一環として、バナナの生産・商品化の過程において「規格外」となったバナナを使用することでフードロスを削減し、地球環境保全への貢献を目指した商品「ごろごろ果肉フルーツミックスミルク」260円(税込280円)を、2022年11月22日(火)より全国のファミリーマート約16,500店にて発売いたします。
エコニュース · 21日 11月 2022
生八ツ橋の切れ端、偽証取引、タートルネックで節電・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/11/21)
広島湾に浮かぶ阿多田島で、離島や半島の先端部など、アクセスが困難な場所での海洋ごみ清掃の実証実験が行われた。回収や処理、運搬を効率化・省力化することで、瀬戸内海を世界一美しい内海にする取り組みを紹介する。 11月18日、東京都の小池百合子知事は、定例会見で電力不足にともなう省エネ対策として「タートルネック」の着用を呼びかけた。 都は12月1日から来年3月31日まで、節電キャンペーン「HTT(減らす、創る、蓄める)」を推進。「ウォームビズ」普及へのアイテムとしてタートルネックをあげ、「それぞれ工夫しながら、この冬の厳しいエネルギー情勢、これをみんなで乗り切るための一つのツール」と述べた。
エコニュース · 18日 11月 2022
バイオ原油、みんなリビング、ブラジルが戻ってきた・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/11/18)
化石燃料の代替エネルギーとして注目が高まっているバイオマスエネルギーは、植物の実や葉、動物の糞など、生物が作るものから生まれるエネルギーだ。 一般社団法人藻類産業創成コンソーシアム理事長の渡邉信氏は、筑波大学教授在任中から実施してきた、藻類(光合成を行なう生物から陸上植物を除いたものの総称)から原油を生み出す研究を進めている。 ブラジルのルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルヴァ次期大統領は16日、エジプトで開催中の国連気候変動枠組み条約第27回締約国会議(COP27)で演説し、熱狂的な聴衆に対し、気候変動対策に取り組む国際舞台に「ブラジルが戻ってきた」と語った。 ルラ次期大統領の演説会場には、ルラ氏の名前を連呼する支持者が集まった。アマゾンの熱帯雨林を回復させ、気候変動に加担する者を追いつめると、ルラ氏は約束した。 演説を聞こうと大勢が集まり、ルラ氏はCOP27でのスーパースター的存在の1人となった。
エコニュース · 17日 11月 2022
「見せかけ」脱炭素宣言、Gravity Flow、オイシックス・ラ・大地・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/11/17)
島根県津和野町で民間事業者のフォレストエナジー(東京)が今夏に始めたバイオマス発電は、木材チップを炭化させ、その際に出る可燃性ガスでエンジンを動かす仕組みだ。狙いは山の再生にあり、地元で原料を調達して林業者の育成に貢献する。元同町職員でもある同社の久保睦夫さん(63)に、中山間地域に眠るエネルギー資源の賢い生かし方を聞いた。 人為起源の気候変動に関連する東部太平洋の海面水温の変動性が強化され、2030年頃に検出できるようになるという予測を示した論文が、Nature Communicationsに掲載される。これは、従来の予測よりも最長で数十年早い。この研究知見は、東部太平洋における海面水温の変動の強化が早期に出現することに対して適切な政策と対応戦略を策定する際に有益な情報となる可能性がある。

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