───────────────────────────────────────

★緊急セミナー★
地球に原発はいらない　脱温暖化＋脱原発は可能だ！

～ドイツと日本の先進的な事例から～　4月16日（土）───────────────────────────────────────

東北関東大地震は大津波により未曾有の被害をもたらしました。さらに福島原発の事故は、被災地や日本、世界にも放射線被曝の恐怖を与えています。

1986年におきたチェルノブイリ事故による後遺症が、いまだに続いているように、今後、長期にわたって放射性物質が人々の健康、食べ物水、農業、漁業、経済活動、そして地球の生き物達に与える影響は、計り知れません。

このような中、世界では脱原発の動きが大きく加速化しています。ただ、日本では「原発は怖いけど、エネルギー小国の日本では必要だ」「地球温暖化を考えたら原発もやむを得ない」と考えている人がまだ多くいます。しかしほんとうにそうなのでしょうか。

原発に依存しないで、脱温暖化は可能である。そしてそのことを真剣に考え行動に移していくことが、新たな豊かな社会を築くことになるのではないでしょうか。

このセミナーでは、ドイツと日本の様々な事例を紹介しながら、それが実現可能であることを感得していただければと思います。

■日時：4月16日（土）午後6:20から9:15

■場所：ひとまち交流館　大会議室（京都市下京区西木屋町通上ノ口上る梅湊町83番地の１）

■定員：300人（定員になり次第締切）

■参加費：本会会員500円　非会員 800円

▼▼▼こんな情報を提供します▼▼▼
◎ドイツ在住環境ジャーナリスト　村上敦さんから…

環境先進国ドイツの事例から　ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み

市民の強力な意志から脱原発に先駆けて取り組んでいるドイツ。現在、再生可能エネルギーの割合が電力消費量の17％に達し、10年後には総電力需要の4割近くの戦略が策定されている。また多くの自治体でも、国に先駆けて住宅、交通、エネルギー政策の大転換が進みだしている。

◎本会代表理事　杦本育生から…

日本でも脱温暖化+脱原発は可能である

国内外の調査データをもとに、日本が原発に頼らなくても生活と経済活動が可能なこと、そして日本の地域社会での先進的な取り組みを紹介します。

■プログラム（予定）

6:20　開演

6:25-7:40　環境先進国ドイツの事例から

　　　　　　　ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み

　　　　　　　（講師：ドイツ在住環境ジャーナリスト　村上敦氏）

7:40-8:20　日本でも脱原発は可能である

　　　　　　　（講師：本会代表理事　杦本 育生）

8:20-8:30　休憩

8:30-9:15　対談：脱温暖化+脱原発は可能だ　日本社会の未来を展望する

■プロフィール

◎村上 敦氏

ドイツ在住の日本人環境ジャーナリスト。環境コンサルタント。理系出身。日本でゼネコン勤務を経て、環境問題を意識し、ドイツ・フライブルクへ留学。フライブルク地方市役所・建設局に勤務の後、フリーライターとしてドイツの環境施策を日本に紹介。南ドイツの自治体や環境関連の専門家、研究所、NPOなどとのネットワークも厚い。2002年からは、記事やコラム、本の執筆、環境視察のコーディネート、環境関連の調査・報告書の作成、通訳・翻訳、講演活動を続ける。

◎杦本 育生

NPO法人環境市民 代表理事、日本でグリーンコンシューマー活動を初めて具体化。ＣＯＰ3時に日本のホストＮＧＯとなった気候フォーラムを東京、大阪のＮＧＯとともに設立。地域から持続可能な社会を創出する「日本の環境首都コンテスト」を考案し10年間実施著書に『グリーンコンシューマー　地球をエコにする買い物のすすめ』06'昭和堂

■主催：NPO法人環境市民

■後援：いきもの多様性研究所、エコロジーオンライン、エコロ・ジャパン、
国際環境NGO FoE Japan、NPO法人気候ネットワーク、

認定NPO法人　きょうとグリーンファンド、NPO法人 京都コミュニティ放送、
グリーン・アクション ,NPO法人地域環境デザイン研究所ecotone、
地球・環境共育事務所 Earth-PAL、ひのでやエコライフ研究所（随時更新）

■申込み方法

お名前、連絡先電話番号、（あれば）メールアドレス、本会会員かどうかを電話、FAX、メールにてご連絡ください。なお、できる限り事前に申し込みをお願いいたします。

【申込み先】NPO 法人環境市民〒604-0932　京都市中京区寺町通二条下る　呉波ビル3F

電話：075-211-3521（月～金10:00-18:00） FAX：075-211-3531

メール：life@kankyoshimin.org