石炭や石油などの化石燃料から自然エネルギーに転換することは、地球温暖化防止効果に止まらない価値がある。自然エネルギーを導入することが地域に雇用を生み出すことにつながるのだ。

毎年、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）が「再生可能エネルギーと雇用」というレポートを出している。6月に出された最新版のデータによれば2018年、世界の再生可能エネルギー産業で働いている人の総数が1,100万人となった。前年にくらべると70万人の雇用を増やしている。

エネルギーの種類別に見てみると、太陽光が360万人、バイオ燃料が210万人、水力発電が210万人、風力発電が120万人と続く。新しい産業であるため、女性比率も高い。石炭石油産業では22％であったのに対し、32％と高まった。

自然エネルギー産業は非電化地域での雇用も伸ばしている。オフグリッドの太陽光が、インフラのない地域でエネルギーへのアクセスを可能にし、地域経済を活性化する結果になっているのだ。すでに南アジア、アフリカを中心に37万人の雇用を生み出した。

太陽や風、水の流れ、有機廃棄物などを中心とする自然エネルギーはどの地域にも存在する。そのエネルギーを開発する事業が増えるとインフラのない地域や女性たちに雇用が生み出せることがわかってきたのだ。

＊詳しくは、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）の「再生可能エネルギーと雇用」をお読みください。

翻訳・文 / 上岡 裕