エコニュース

エコニュース · 22日 7月 2019
『それでも夜は明ける』キウェテル・イジョフォー初監督作『風をつかまえた少年』の本編映像が公開された。 本作は、23カ国で翻訳されたベストセラーを映画化した人間ドラマ。2001年、アフリカの最貧国マラウイを大干ばつが襲う。 ジェット機が旅客機として使われるようになったのは、1952年のこと。当時、飛行機に乗ることはとても華々しく見られ、豪華なジェット機に乗って世界を飛び回る国際派の富裕層は「ジェット族」と呼ばれた。 ジェット機による旅は、もはやそれほど華やかなことではなくなったかもしれないが、利用者は当時から格段に増えた。
エコニュース · 19日 7月 2019
資源エネルギー庁主導のもと、段階的に規制緩和がなされてきた「電力自由化」。2016年からは小売部門が全面自由化され、消費者が供給業者やサービスを自由に選択できるようになりました。 都市開発シミュレーションゲーム『Cities: Skylines』のゲーム内で、うんちで動く計算機を制作したプレイヤーが現れた。街の施設を回路に見立て、街を丸ごと計算機として機能させている。計算機は文字通りのうんちを回路に組み込んで動いている。
エコニュース · 18日 7月 2019
千葉県市川市が市長と副市長の公用車に米テスラ社製の高級電気自動車2台の導入を決め、市議会から見直しを求める声が出ている。リース代は従来の国産車の倍以上。市民やツイッター上の意見でも批判が強まり、村越祐民市長は17日、うち1台のリース代の国産車との差額を自腹でまかない、もう1台の導入を延期すると発表した。だが、「しっかり説明すれば市民の理解を得られる」と導入方針は改めなかった。 トヨタ自動車と中国の寧徳時代新能源科技(CATL)は17日、電気自動車(EV)など新エネルギー車用電池の安定供給や技術開発を促進するため包括的パートナーシップを締結したと発表した。
エコニュース · 17日 7月 2019
住友商事株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO 兵頭 誠之、以下「住友商事」)と電源開発株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長 社長執行役員:渡部 肇史、以下「Jパワー」)は、長崎県西海市沖洋上(平島および江島周辺)において、洋上風力発電所の開発可能性を確認すべく、海底地盤調査を開始しました。 ミツバチは地球の生態系の中でとても大切な役目を果たしている(関連記事)。もしミツバチが絶滅したら人類は大打撃を受ける可能性が高いといわれているが、その数は年々減少しているのが現実だ。 そこでミツバチを保護しようと世界各国でさまざまな取り組みが行われており、例えばアメリカ・ミネソタ州では自宅の庭をハチが好む環境に整えると補助金が給付されたりするらしい。
エコニュース · 16日 7月 2019
6月28~29日に開催されたG20大阪サミットをめぐり、スペインの報道は、米中貿易摩擦の激化や米国のパリ協定離脱といった極めて困難な状況下で、通商問題と気候変動対策の面でわずかながらも前進があったことを評価したほか、サミット会期中に発表されたEU・メルコスールの自由貿易協定(FTA)の政治合意(2019年7月1日記事参照)を大きく報じた。 米国務省の「重要言語奨学金(CLS)プログラム」に基づいて岡山大が受け入れている米国の大学・大学院生25人が14日、国連の持続可能な開発目標(SDGs)を実践する国のモデル都市に選ばれている真庭市を視察し、バイオマス発電や町並み保存の取り組みなどに理解を深めた。
エコニュース · 15日 7月 2019
都庁舎で使用する電力の約8割を再エネに切り替え 日立造船は7月11日、東京都庁舎で使用する電力に再生可能エネルギー電気を供給する契約を締結したと発表した。 エネルギーの将来像の中に原発をどう位置付けるかを巡り、各党の公約は三つに大別される。自民は将来も原発を使い続ける姿勢を明確にした。公明、立憲民主、国民民主、共産、社民の五党は「原発ゼロ」を掲げた。日本維新の会は「脱原発依存」を唱えた。
エコニュース · 12日 7月 2019
分解に対して非常に脆弱なノルウェーのヴァイキング時代の入植者の有機遺物(木材、骨、古DNAなど)は、今後の気候変動の影響のために、その存在が特に大きな危機にさらされるという見解を示した報告が、今週掲載される。 東京都は、国産木材をビルの外壁やベンチなど、目に見えるものの材料に使った民間事業者を支援する取り組みを始めた。経費の半分まで補助する。国産材の需要を喚起し、持続可能な産業に育てる狙いだ。
エコニュース · 11日 7月 2019
小泉純一郎元首相が10日、「日本の歩むべき道~変革なくして成長なし~」と題し兵庫県姫路市内で講演した。「日本は原発なしでも電力が余る」などと主張し、東日本大震災以降に掲げる「脱・原発」の持論を展開した。 タピオカミルクティーの発祥の地として知られる台湾ですが、実は、台湾にはタピオカがテーマの観光地があるんです。台湾の東の宜蘭の蘇澳というところにある「奇麗灣珍奶文化故事館/チリワンゼンナイウェンファーグゥースーグゥァン」は、いわばタピオカの聖地!今回は、その実態を調査してきました。
エコニュース · 10日 7月 2019
東京都は7月5日、2020年東京オリンピック・パラリンピック(東京2020大会)の開催に関連するカーボンオフセットの取組みにおいて、キャップ&トレード(排出権取引)制度の対象事業者から提供された「CO2削減クレジット」の状況などを取りまとめ公表した。 英国の消費者団体Which?はこのほど、食品ごみ(食品廃棄物)をめぐる3つの真実を消費者に示し、食品ロス削減のための行動を呼びかけた。冷凍保存の活用や自宅での堆肥化などをアドバイスしている。
エコニュース · 09日 7月 2019
道路に白線を引いて自転車専用レーンをつくるだけでは、自転車に乗った人は安全とは言えない──。そんな調査結果を、このほどオーストラリアの研究チームが発表した。それどころか、専用レーンがない場所のほうがクルマが自転車と距離を置いていたとのデータも示されている。 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、シャープ、トヨタ自動車は2019年7月4日、世界最高水準の高効率太陽電池を電動車に搭載して公道実証を開始すると発表した。実証試験は2019年7月下旬から始める。電気自動車(EV)の走行距離延長や、燃費改善の効果を検証する。

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