カテゴリ:地球にいいこと


エコニュース · 14日 1月 2022
エコアメニティ、カーボンオフセットLPガス、県民賞・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/14)
いちたかガスワン(札幌市)は1月11日、「カーボンオフセットLPガス」の取り扱いを開始し、第一号として、梨湖フーズ(同)が展開する飲食チェーン「焼肉徳寿」に供給すると発表した。燃料用ガスのカーボンニュートラル供給は、道内ガス業界において初めての試みだという。 愛媛県は、去年ノーベル物理学賞を受賞した、四国中央市出身の気象学者真鍋淑郎さんに「愛媛県県民賞」を贈りました。 真鍋淑郎さんは温室効果ガスが地球温暖化に影響することに注目して気候変動モデルを開発し、2021年、ノーベル物理学賞を受賞しました。
エコニュース · 13日 1月 2022
きれいな空気と水、サンゴ礁の状態、暗い見通し・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/13)
多様な生き物のすみかであるとともに、漁業や観光の資源としても重要なサンゴ礁。そんなサンゴ礁が、海水温の上昇や、ダイナマイト漁などの漁法、海洋汚染、森林伐採などによる土砂の流出、天敵であるオニヒトデの異常発生といった様々な理由により、壊滅的な状況にさらされている。国連教育科学文化機関(ユネスコ)が2016年に発表した調査結果によると、2030年には世界のサンゴ礁の90%が、生存を脅かされる可能性があるという。 世界銀行は11日に発表した世界経済見通しで、2022年の世界経済の成長率が、昨年の5.5%から4.1%に減速する見通しを示した。デイヴィッド・マルパス総裁は世界経済の「見通しは暗い」と警告した。 新型コロナウイルスのパンデミックの影響が引き続き、特に途上国で経済成長を妨げるとみられている。また、各国政府が補助金を削減していることや、需要の回復が遅れていることなどを減速の理由に挙げた。
エコニュース · 12日 1月 2022
水素戦略、タブを開くほど寄付になる、サステナブルな家具・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/12)
近年、不必要なプラスチック包装が海の環境被害と汚染を引き起こしていることから、使い捨てプラスチックを削減する取り組みが世界中で行われている。 フランスでは、2022年1月1日から30種の果物や野菜のプラスチック包装を禁ずる法律が施行された。プラスチック包装とは、いわゆる食品パックのことだ。『The Guardian』などが伝えた。 インターネットを使うとき、ブラウザのタブをいくつ開いているだろうか。 Q&Aサイトの「Quora」では10~30個前後の数を答える人が多く、人によっては100を超えていることもある。この大量のタブを寄付に活かせるサービスがあると聞いたら、使ってみたくなるのではないだろうか。 2011年にアメリカで始まったサービス「Tab for a Cause」は、ブラウザのタブを開くたびに寄付ができる無料の拡張機能だ。ユーザーが新しいタブを開くたびにバナー広告が表示され、その広告収入の一部が寄付される。つまり、ユーザーは自分のお金を出さなくても、ネットサーフィンをするだけで寄付に参加できるのだ。
エコニュース · 11日 1月 2022
国内避難民居住区、やりきれなさ、サブスク福袋・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/11)
地球に衝突しようとしている彗星を科学者たちが発見したにもかかわらず、誰からも真剣にとり合ってもらえない──。まるで現実の地球で起きている気候変動についての議論を思わせる映画『ドント・ルック・アップ』。映画のなかで問題に立ち向かう科学者たちの姿からは、気候変動に立ち向かう科学者たちの「やりきれなさ」が浮かび上がってくる。 隔月5000円(税込み、送料無料)で、廃棄予定の余剰食品をランダムで届けるサブスクリプションサービスが始まった。サービスを運営するのは、余剰材料を使ったアップサイクル商品販売などを手掛ける大阪発スタートアップのロスゼロ(大阪市)だ。手元に届くまで中身の不明な余剰商品を、隔月5000円で購入してもらうため、同社はどんな工夫をしたのか。
エコニュース · 07日 1月 2022
ハチドリの努力、プラスチックを食べる、原発グリーン・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/7)
世界のプラスチック生産量は、1950年には200万トンだったが、2015年には3億8,100万トンに達しており、わずか70年ほどの間で200倍近くも増加している。(※1)この急激な増加に反応するかのように、世界各地で”プラスチックを分解する細菌”が発見されていることはご存じだろうか。プラスチックの使用量が爆発的に増えた70年という歳月は、細菌が環境の変化に合わせて進化するのに十分な長さだという。 プラスチックごみを山積みにした荷台を引っ張るバイクが、何台も道を行き交う。ベトナムの首都ハノイ郊外のサーカウ村。かつて線香の産地だった小さな集落はいま、ペットボトルを中心にプラスチック容器をリサイクル処理する場所になり、「ペットボトル村」と呼ばれるようになった。 道路沿いに立ち並ぶ家の軒先を作業場にして、住民たちは色や形、材質ごとにプラスチック製品を分別する。「この仕事なら金持ちになれる」。村の入り口近くに住むグエン・バン・トゥイさん(53)は、笑顔で打ち明けた。タクシー運転手を10年前にやめて、ペットボトル専門のリサイクル会社を始めた。
エコニュース · 06日 1月 2022
アフリカの声、炎の竜巻、熱帯雨林を破壊しまくり・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/6)
二酸化炭素の排出量が歴史的にみてごく少量であるアフリカ諸国において、気候変動の影響が干ばつや飢饉、洪水、サイクロンといったかたちで深刻化している。こうした問題は世界的にはあまり注目されてこなかったが、2022年にエジプトで「COP27」が開催されることで、アフリカの“声”がようやく世界に届くことになる。 煙突だけが残った民家、焼け焦げて放置された車。路上には熱でねじ曲がった街灯が見える。一面に広がるがれきの山はまるで空爆を受けたかのようだ。 カリフォルニア州北部の山岳地帯にあるプラマス郡グリーンビル(人口約1100人)。かつてゴールドラッシュで栄えた歴史ある町は、昨年7月から3カ月以上続いた山火事「ディキシー・ファイア」によってほぼ焼失した。
エコニュース · 05日 1月 2022
30億円以上、すギョ~い、飢きん・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/5)
東京海洋大学名誉博士でタレントのさかなクンが、昨年に続いて外務省から「海とさかなの親善大使」に委嘱されたことを受け、SNSに彼の独特の口調を用いた「おめでとうぎょざいます!」「さかなクン、すギョ~い」などの声が集まっている。 欧州連合(EU)の行政を担う欧州委員会は3日、温暖化対策の一助として既存の原子力発電所の運転期間延長を位置づける考えを明らかにした。異論も根強いが、一定の条件のもとで原発や天然ガスを活用するのは、再生可能エネルギー社会への移行期の「現実的な対応だ」(EU高官)として理解を求めている。
エコニュース · 28日 12月 2021
貝殻でできた箸、精密観測、7年ぶり増加見通し・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/12/28)
日米両政府は、人工衛星を活用した宇宙からの気候変動対策で連携を検討する。米航空宇宙局(NASA)の気候変動に関する新計画に宇宙航空研究開発機構(JAXA)が協力することをめざす。異常気象による災害が相次ぐ中、日本が強みを持つレーダー技術などで仕組みを分析し、予測精度の向上につなげる。 アメリカでは、ことし石炭火力の発電量が7年ぶりに前の年に比べて増える見通しで、気候変動対策を進めるバイデン政権にとって難しい課題になっています。 アメリカの政府機関「エネルギー情報局」は、ことし1年間の国内の石炭火力の発電量が去年より22%増え、7年ぶりに増加に転じるという見通しを示しました。
エコニュース · 27日 12月 2021
貝殻再利用、供給体制強化、バスが空を飛ぶ・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/12/27)
新型コロナウイルス禍で起きた世界的な木材価格の高騰「ウッドショック」が、林業関連の幅広い産業に影響を与えている。外国産材に代わり国産材の需要が高まっているものの、供給体制が整えられておらず、十分に対応できていないのが現状だ。県内最大の森林面積を有するいわき市では、この機に地元森林組合が木材供給の体制強化に乗り出した。 中国南西部の重慶市にある蘇家壩立体交差橋は人気の観光スポットとなっています。この立体交差橋は高さ72メートルで、全国で最も高い都市型ランプ橋といわれています。また、独特のデザインと一風変わった走行体験が夜になるとサイバーパンクの世界のような趣を感じさせるため、多くの若者が撮影に駆けつけてきます。今年の年末に立体交差橋のそばには専用の展望台も完成する予定で、観光客がさらに増えると見込まれています。
エコニュース · 24日 12月 2021
木製スプーン、国境閉鎖、合板高騰・・・ 本日のエコニュースまとめ(2021/12/24)
日本マクドナルドは22日、2022年2月から神奈川県内の30店舗で木製のスプーンやフォークと、紙製のストローを導入すると発表した。プラスチックごみの削減を目指した「プラスチック資源循環促進法」が同年4月に施行されるのに対応する。全国への拡大は今後検討する。 今度は“合板ショック”―。木材の価格高騰「ウッドショック」が長期化し、本来直接的な影響が少ないはずの合板まで品不足や価格高騰が生じている。コロナ禍によるマレーシアやインドネシアのロックダウン(都市封鎖)などで輸入合板の入荷が減少し、国産の合板も製材会社との丸太の取り合いが続いている。度重なる自然災害に加えて新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」まん延の懸念もあり、年末になっても気をもむ関係者が多い。

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