カテゴリ:地球は今


エコニュース · 01日 2月 2023
フレキシブルなソファ、施設園芸、13基の商業運転・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/2/1)
1月30日、フードロスの削減に取り組もうと岩手県奥州市の高校生が規格外の野菜の販売会を行いました。 奥州市役所で販売会を行ったのは水沢商業高校の3年生3人です。 3人はフードロスに焦点をあてた探究活動を行っていて、規格外の玉ネギやジャガイモなどを市内の農家から預かって、レシピを考えたり販売したりしています。 ロシアのウクライナ侵攻で燃料費が高騰し、世界を直撃している。そんな中、仙台市若林区にある東日本大震災の集団移転跡地で、ビニールに囲まれた実験用の農業ハウスが静かに動き出した。中には水耕のイチゴが植えられている。太陽光で熱源を取るこのハウスでは、燃料がまったく使われていない。東北大などの研究グループが開発した世界初の「栽培用自然エネルギー利用熱源システム」で室内が温められている。実用化に向け走り出したばかりだが、将来は「燃料ゼロ、CO2排出ゼロ」が実現可能なのだという。
エコニュース · 31日 1月 2023
不正閲覧、賞味期限240日、南極の温暖化・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/31)
コンビニエンスストアではレジ袋の有料化など、近年になって従来のスタイルから変容しつつあるが、さらに、その在り方を見直した「未来のコンビニ」が都内に誕生した。流通アナリストの渡辺広明氏と1月に同行取材した現場で「食品ロス対策」などの取り組みを探った。 米アウトドア用品大手パタゴニアの創業者、イボン・シュイナードさん(84)は昨年9月、自身と家族が保有する30億ドル(約3900億円)相当の自社株のほぼすべてを環境保護団体に寄付して話題となった。シュイナードさんは11日、米西部カリフォルニア州ベンチュラの同社で本紙取材に答え、「気候変動は人類最大の脅威だ」と危機感を示しながら「地球を救う経営」への思いを語った。
エコニュース · 30日 1月 2023
燃料用の木、ナイル川のプラごみ、タッパーを持参して・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/30)
エジプトの起業家精神にあふれた若者たちが、ナイル川(Nile River)やごみ廃棄場にたどり着く運命のペットボトルなどのプラスチックごみの問題に立ち向かっている。 首都カイロ郊外にある新興企業「タイルグリーン(TileGreen)」の工場では、機械が大きな音を出しながら、買い物袋などさまざまな色の大量のプラごみをのみ込み、裁断して液体に処理。その後、屋外の通路やガレージに使われるタイルとして成形される。 「“タッパーをご持参ください”という一文を加えてください」 こう言ったのは花嫁Aさん。昨年、都内にあるウエディング会場の打ち合わせの席で、招待状の文面を確認していた時のことです。 華やかなウエディングの話題に、突如出てきた「タッパー」という言葉のインパクトが衝撃的で、打ち合わせに同席していたスタッフ一同は一瞬、動揺してしまいました。
エコニュース · 27日 1月 2023
3~9割安く、ライスレジン(R)、人類滅亡まで過去最短・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/27)
米国を代表する大気科学の研究機関である米航空宇宙局(NASA)と米海洋大気庁(NOAA)が、ともに気候に関して表面的にはいいニュースを1月中旬に発表した。両機関が毎年公開している地球の気温の分析で、22年は21年と同じように記録的な暑さではなかったことが明らかになったのだ。 「世界終末時計」の針は1947年以降、人類滅亡の時間へと近づいたり、そこから遠ざかったりを繰り返してきた。 『原子力科学者会報』の研究者たちは毎年、世界終末時計の針をどこに置くかを決めている。時計の針が深夜0時に近いほど、人類を終焉させうる何らかの破滅的な出来事が差し迫っているということになるわけだ。 2022年までの2年間、原子力科学者会報は終末までの残り時間を「100秒(1分40秒)」としてきた。それが23年1月24日(米国時間)、残り時間が「90秒(1分30秒)」に改められた。つまり、世界が過去76年間で最も破滅に近づいたことを示唆している。
エコニュース · 26日 1月 2023
...サトウキビ!、ビリー・アイリッシュと8人の活動家たち、「90秒」・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/26)
「一人で問題と向き合っているんじゃないとわかった瞬間から、私の人生はずっと楽になった」。そう語るのは、8人の若い気候変動活動家とともに環境問題に真剣に向き合うビリー・アイリッシュだ。地球の未来のためにどのように協力していけるのか──彼らがUS版『VOGUE』に話してくれた想いを、マイク・ミルズが監督したムービーとともに公開する。 米誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は24日、人類滅亡を午前0時に見立てた「終末時計」の残り時間を「90秒」と発表した。 過去3年間は「100秒」に維持されていたが、核戦争、疾病、気候変動に起因する脅威がロシアによるウクライナ侵攻を受け悪化。人類滅亡までに残された時間は史上最短となった。
エコニュース · 25日 1月 2023
ブタの糞尿、自由の女神よりも高い、世界6位・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/25)
昨年6月の穏やかな晴天の日、Mike Willeyが牛に餌をやっていると、地元の保安官から電話がかかってきた。近くの風力発電所の巨大なタービンの一つが劇的に倒壊したと、自動車運転手から通報があったのだ。オクラホマシティの北西90マイルにあるエイムズ市のボランティア消防署の署長であるウィリーさんは、現場調査に出発した。 脱炭素の取り組みや再生可能エネルギー(再エネ)の導入に関して、必ずと言ってよいほど聞かれるのが、「日本出遅れ論」です。「欧米では」「ドイツでは」「それなのに日本では」という“出羽守(でわのかみ)”が頻繁に出没するのですが、そもそも、エネルギー政策は各国の自然条件や人口、化石燃料の有無や産業構造などによって異なるものです。
エコニュース · 23日 1月 2023
SDGs債、チャールズ国王、カキ&サケ&スルメイカ・・・ 本日のエコニュースまとめ(2023/1/23)
チャールズ国王は、王室所有の不動産を管理する「クラウン・エステート」が洋上風力発電所と結んだリース契約から得る年間10億ポンド(約1600億円)について、王室のためではなく、より幅広い「公共の利益のために」使う考えを明らかにした。 「地球温暖化の影響で、海水温は上昇し続けています。顕著なのは日本海で、この100年で1.8度も上がっている。これは世界平均の3倍以上の上昇率です」(気象予報士の森田正光氏) 魚にはそれぞれ発育に適した水温がある。しかし、地球温暖化により環境が激変し、前代未聞の不漁となる魚介類が続出。特に顕著なのがサケとスルメイカだ。
エコニュース · 19日 1月 2023
オゾン層数十年後には回復、トップエグゼクティブ、鈴鹿店・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/19)
オゾン層を守ろうとする人間の行動は、期待どおりの効果を上げており、今後数十年のうちにオゾン層が回復するかもしれない――。国連がこのほど、こうした報告をまとめた。 報告書によると、オゾン層を破壊していた有害化学物質の使用をやめるとした、1987年の国際合意が功を奏しているという。 オゾン層は、地球の大気にある薄い層で、太陽からの紫外線の大半を吸収している。 大阪府交野市に対し、実業家の前澤友作氏からふるさと納税として500万円が寄付されたことがわかりました。 交野市の山本けい市長(42)は市の財源確保のため、衣料品通販の大手「ZOZO」の創業者で、株式会社「スタートトゥデイ」代表取締役社長の前澤友作氏(47)が、再生可能エネルギーへの関心の高い自治体に総額5億円を寄付する企画に応募。
エコニュース · 18日 1月 2023
マラリア感染増、hakken、木材を燃やして暖をとる人々・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/18)
住民などから建設反対の声が上がる大崎市と栗原市にまたがる風力発電計画について、事業者が規模を縮小することを明らかにした。 16日午後、風力発電を手掛ける札幌市の事業者が会見を開き、大崎市と栗原市にまたがる東北大学「六角牧場」の計画について、規模縮小を発表した。 もともと高さ最大200メートルの風車17基設置する計画について、その数を減らすなどの見直しを図るという今回の発表。その背景には風力発電を巡る地域からの反応がある。 欧州連合(EU)は、数十年にわたってエネルギーシステムの転換を進めてきた。EUで消費されるすべてのエネルギーのうち、再生可能エネルギーが占める割合は2005年の時点でおよそ10%だったが、21年には22%に達している。 これはEU圏におけるひとりあたりの炭素放出量が、21世紀に入って急減した主な理由のひとつだ。とはいえ、EUが掲げる「50年までに炭素排出量を実質ゼロにする」という目標を達成するには、この動きをさらに加速させるべきだろう。 ところが、奇妙な事態が発生している。大量の再生可能エネルギーを得るためには、木を燃やさなくてはならないのだ。
エコニュース · 17日 1月 2023
フランス人のゴミ問題、太陽光と地熱の限界、OKARAちんすこう・・・ 本日のエコニュースまとめ(2022/1/17)
フランスのファストフード店舗(マクドナルド、バーガーキング、KFC(ケンタッキーフライドチキン)などの店内飲食でのこれまでの使い捨て容器が今年の1月1日から禁止になることが発表されたのは、昨年末のことでした。これまで環境問題には、かなり積極的に取り組んできたフランスが、さらにもう一歩、踏み込んだ措置に取り組むことになりました。 取材の結果見えてきたのは、太陽光や地熱の「限界」だった―。「脱原発のための再エネ」という政策は、もはや成り立たない。日本人は現実を直視し、「原発」について議論するべき時に来ている。

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